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クレジットカードの券面。表と裏に書かれている情報の見方

クレジットカードの有効期限はいつまでなのか?気になって調べる方も多いでしょう。実はクレジットカードの券面を見れば有効期限はすぐにわかります。今回はクレジットカードの表面と裏面に書かれている情報の見方についてひとつひとつ説明していきます。

クレジットカードの表面に書かれている情報

赤枠ごとに、クレジットカードに書かれている情報を説明します。

①クレジットカード名
クレジットカードの名前やロゴが書かれています。

②ICチップ
ICチップが入っています。ICチップはIC対応端末機との間で、さまざまな認証作業を行う小さなコンピュータのようなものです。その小ささからは想像できないような高度な暗号化技術によって、情報の偽造を困難にして不正利用を未然に防ぐ役割を担っています。ICチップの付いたクレジットカードを利用するには、IC対応端末機で4桁の暗証番号を入力する必要があります。

③クレジットカードの会員番号
クレジットカードの会員番号です。国際ブランドによって、桁数が14桁~16桁と異なります。

④ホログラム
偽造防止のため、特殊印刷された3Dシールが貼られています。

⑤有効期限
クレジットカードの有効期限を表し、「月/西暦」の下2桁が表示されます。例えば、2017年3月が有効期限の場合、「03/17」と表示されます。クレジットカードによっては、終了月のみの表示される場合と開始月と終了月の両方が表示される場合の2パターンがあります。

⑥登録者名
ローマ字で名前が書かれています。クレジットカードが手元に届いたら、記載内容に間違いがないか、必ず確認しましょう。

⑦国際ブランド
Visa、Mastercard、JCBなど、契約した国際ブランドのロゴが設置されます。

クレジットカードの裏面に書かれている情報

次はクレジットカードの裏面を見ていきましょう。

①磁気ストライプ
ICチップと同様にクレジットカードの会員番号や有効期限などのカード情報が記録されている部分です。カードリーダーに磁気ストライプを読み込ませることで、カード決済をすることができます。

②顔写真
写真入りクレジットカードの場合、クレジットカードの顔写真で本人認証が行うことができ、クレジットカードの紛失や盗難防止になります。海外への旅行や出張に行く前に発行しておくと良いでしょう。

③署名欄
使用者ご本人のサインをする場所です。消えないマジックペンなどで書くようにしましょう。また、パスポートの署名と書き方を統一しておくと、海外で何かあったときに安心です。

④セキュリティコード
クレジットカードが利用者ご本人の手元にあるかどうかを確認する手段としてあるのがセキュリティコードです。インターネットショッピング上での第三者による不正利用を未然に防ぐためにあります。セキュリティコード部分に複数の数字が並んでいるクレジットカードがありますが、基本的には末尾の3桁、4桁がセキュリティコードとなります。

⑤海外のATM運営会社
海外で現地通貨を引き出したい際に利用できるATMが記載されています。

⑥クレジットカードの発行会社情報
クレジットカードの発行会社名、電話番号、URLなどが記載されています。

クレジットカードを拾った際の対応について

一部のクレジットカードの裏面には、「このカードを拾得した方は以下の番号にご連絡ください」などと、クレジットカードを拾ってくれた方に対して、クレジットカード会社へ連絡を促す内容が記載されています。
クレジットカード会社に連絡して、案内に従って対応しましょう。

カードローンの審査で大切なのは信用情報

カードローンの審査で見られるのはその人の信用情報。
信用情報とは、過去どんなキャッシングを行ってきたのか。そして今現在どれくらい借りているのか。そして申し込みは今現在どれくらい行っているのか。
それらの情報がもしも返済能力を損ねているほどだという判断を下されてしまうと、審査に落とされてしまいます。
お金のやり取りは信用があってこそ。
もし過去に信用を損ねるような情報が残ってしまうと、それがきっかけで消費者金融などお金を貸す側は貸し渋るのは当然のことです。
銀行はとくにこの信用情報を重点的に見て、もしも過去に返済遅延の情報があったり債務整理の情報が残っていたとしたらそれがきっかけで審査に落ちてしまいます。
消費者金融の審査は優しい
消費者金融の審査は銀行よりも優しくなっています。
特に大手よりも小さな規模で経営をすすめる中小消費者金融なら、多少信用情報に問題が見受けられても利用できるところがあるくらいです。
どこからお金を借りるのか。それはしっかりと考えるべきですが、まず審査基準は自分にあったところなのか。それを知っておくべきです。
自分の収入状況などが形成する属性はそこの審査基準を満たすだけのものを持っているのか。
もしも過去のキャッシングで問題が発生しているとしたら、その俗に言うブラックリストに名前が載っている状態でもお金を借入れることができるのか。それを考えておくべきです。
銀行カードローンは条件が良い分審査が厳しい
銀行カードローンは消費者金融よりも良い条件で借入れる事ができる分、厳しい審査をくぐり抜ける必要があります。
より厳しい基準で属性情報を見られることになりますし、信用情報に少しでも問題があればそれでお金を借入れることができる状態にはなりません。
多くの人がこの銀行の審査で落ちてしまったことをきっかけに、消費者金融に切り替えて審査を申し込むのです。
自分にあったカードローンを利用して
どこの業者が運営するカードローンを利用するべきなのか。
それをあらかじめ考えた上でキャッシングを行うべきです。自分の属性にあっていない場所に、見当違いな申し込みを行ってもその審査に申し込んだ時間を無駄にするばかりです。
しっかり自分のニーズと需要と、そして自分の持つ属性を見極めてその上で利用するための申し込みを行ってください。
キャッシングを紹介してくれる、条件を比較してくれているサイトはネット界には多くそろっています。そこで自分の必要なカードローンを見極めることにしましょう。

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カードローン契約更新で審査は行われるの?

実際にカードローンを利用している方でも、契約更新についてよく理解していない方も多いのではないでしょうか?そもそも契約更新の存在自体知らなかった方もいると思います。
今回は、カードローンの契約更新とは何か、どのように行うのかご紹介します。
カードローンには契約期間がある
カードローンには契約期間というものがあります。契約期間とは「この期間内に完済してくださいね」という完済までの目安期間を表しています。
カードローンとフリーローンの契約期間
カードローンは定期的に借り入れを行うことができるため、いつまでに完済するといった目途を立てるのは難しいです。
しかし、フリーローンは1度借りたら追加融資はできないので、完済までの期間を設定することができます。
どこのフリーローンを利用するかによって契約期間は異なります。
一般的に、消費者金融が5年間、クレジットカードが3年間、銀行が1年間と言われています。
カードローンでも完済実績は必要
カードローンは契約期間を過ぎるたびに、更新審査を行います。
しかし、カードローンでも契約期間内に1度も完済実績がない場合、返済能力に問題があると見なされ、利用者の信用を損なうこともあります。
そのような場合、完済できるまで追加融資ができなくなる、契約を解約される、利用限度額を低く設定されるなどの問題が発生します。
利用限度額の範囲内なら何度でも追加融資できるのがメリットのカードローンですが、契約期間中1度は完済実績を残せるよう意識しましょう。
カードローンの契約が更新されなくなるケース
契約期間内に返済できなくても、契約が解約されることはありません。
しかし、先ほどもお話ししたように一度も完済したことがないまま契約期間を迎えると、キャッシング業者からの信用度が下がりかねません。
それ以外にも、延滞を繰り返す、返済義務を放置している、収入が激減した方は、更新は更新されません。
更新時の審査方法
カードローンの更新は基本的に自動更新されますが、更新に際して審査が行われます。
審査では信用情報アクセスして、現在のあなたの借り入れ状況や返済状況などを調べます。
この他に、源泉徴収票や確定申告書などの提出を求められる場合もあります。キャッシング業者によって収入証明書は提出しないこともあるので一概には言えません。
延滞や他社借り入れ状況に問題がある場合、契約が解約されてカードローン終了通知が届きます。解約された状態で残高が残っている場合は、返済だけ続けることになります。
カードローンは定期的な借り入れと確実な返済で信用を積み上げる
カードローンは審査に受かったあとも信用度をチェックされています。
信用度は支払日に確実に返済すること、定期的に借り入れを行うことで積み上げることができます。
信用を積み上げると利用限度額が引き上げられる
信用度を積み上げると、利用限度額が引き上げられることもあります。
カードローンとは利用すれば利用するだけ、利息分が会社の利益になります。
返済能力の高い利用者からお金を借りればリスクが低いので、カードローン会社ももっとお金を貸してほしいと考えるのです。
利用限度額を引き上げる際の注意点
しかし利用限度額が増えるということは、利用者のリスクも増えるということです。報告なしに利用限度額が引き上げられることもありますが、借りる額は必要最低限であることは変わりありません。
契約は自動更新されることがほとんどですが、これまでの使い方がガラっと変わることもあります。
これを機に、契約期間を確認してみてはいかがでしょうか?

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申し込み前に!カードローンの審査内容を確認しましょう!

カードローンを利用する際、避けて通れないのは審査です。カードローンを初めて利用する方は審査がどのように行われて、どのような項目を見て判断するのかがさっぱりわからないですよね。今回はカードローンの審査方法、基準、落ちやすい方の特徴など、審査内容をたっぷりご紹介します。
カードローンの審査内容はキャッシング業者によって異なる
カードローンだけでも多くのキャッシング業者があります。審査は統一ではなくキャッシング業者によって多種多様です。また、1社につき申し込み方法にも多様な方法が用意されており、どの申し込み方法を選ぶかによって審査時間が大きく変わります。
しかし、申し込み方法によって記入項目や審査基準が変わることはありません。以下では、どのキャッシングにも当てはまる審査の流れをご紹介します。
申込書、申し込みフォームの必要記入項目を埋める
まず、申込書や申し込みフォームの必要記入項目を埋めます。
必要記入項目は埋める箇所が多いため、少々骨の折れる作業ですが、誤字や空白はなくすよう心がけてください。もし不備があれば後ほどオペレーターから電話で質問されるため、時間のロスになります。
空白にしても後で確認されるため、記入項目は全て埋めるようにしましょう。
必要書類の提出で本人確認を行う
申込書、申し込みフォームの記入終了後、必要書類の提出を行います。必要書類は本人確認書類収入証明書類に分けられます。
本人確認書類は、運転免許証、パスポート、健康保険証のいずれかの提出が求められます。
しかし、身分証明書に現住所が記載されていない場合は無効になるため、公共料金の明細書、住民票などを提出しなければなりません。住所変更を行っていない方は注意しましょう。
※借り入れ希望額が50万円以上の方は収入証明書の提出も求められます。収入証明書は給与明細書(直近1か月以内のもの)、源泉徴収票、確定申告書などが挙げられます。
在籍確認で勤務先をチェックする
申込書、申し込みフォームで入力した勤務先情報の内容が正しいかどうかを確かめるために在籍確認が行われます。
在籍確認の方法
在籍確認では、勤務先に担当者が電話連絡を行いますが、会社名は名乗らず個人名で連絡するため、社内の方に借金がばれることはありません。
申し込み者が対応した場合、生年月日や連絡先などの簡単な質問が行われ、長くても3分以内には終了します。申し込み者が不在の場合、社内の方から「申し込み者が一時的に不在にしている」という内容が伝われば在籍確認は成立します。
どのキャッシング業者も審査で重視される項目
続いて、どのキャッシング業者でも審査で重視される項目をご紹介します。反対に、この項目に1つでも不備があれば審査に通る可能性は低いということです
安定した収入
どのキャッシング業者も最低条件として「20歳以上」の他に、「毎月安定した収入がある」と定めているところが多いです。
以下の表では、「審査に通りやすい→◎」、「審査に通る可能性はある→○」、「審査に通る可能性が低い→△」で表しています。
月々の収入が安定している 月々の収入が安定していない
年収額が多い方 ◎ △
年収額が少ない方 〇 △
上記の表から、年収額が多い方と年収額が少ない方では月々の収入が安定している方が審査に通る可能性が高いことがお分かりいただけると思います。
アルバイトやパートでも良いので、毎月安定した収入を得ていれば審査に通る可能性は高いのです。
反対に、フリーランスや自営業の方は毎月の収入が0の時がありますよね。年収で見たらアルバイトやパートの方より収入が多くても、安定性に欠けるため審査に落ちてしまうこともあるのです。
居住年数・居住形態
居住年数は長ければ長いほど有利です。居住年数が長ければ有利な理由は、住宅ローンが少ないことで返済財源が確保されやすいこと、夜逃げの可能性が低いことが挙げられます。
それに伴い、居住形態も持ち家が最も審査で有利です。住居を購入できるほど収入が安定していること、夜逃げの可能性が低いことが理由です。
居を構えている方はそれだけで審査に有利になるのです。
勤続年数
勤続年数は減点方式で、就職して3か月に満たない方は審査に通らない可能性が高いと考えていいでしょう。それ以上の勤続年数を積んでいる方は以下の表を参考にしてみてください。
勤続年数 審査基準
1年以上 合格ライン
半年以上1年未満 最低ライン
半年未満 グレーゾーン
3か月未満 不合格ライン
勤務形態
勤務形態は、アルバイト、契約社員、正社員に分類されます。アルバイトや契約社員でも審査に通る可能性はありますが、正社員に比べて利用限度額が減額されます。また、健康保険証の種類でも、社会保険に入っていなければ審査に通らないキャッシング業者もあるため、事前に確認しておきましょう。
審査に通らない方の特徴を事前に把握しておけば不安も更に解消されるはずです。今回の記事とは違った切り口で審査内容についてご紹介しているので、こちらも併せてご覧ください。⇒カードローンの審査に通らない理由と対策
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個人からお金を借りる場合の注意点

個人間融資。つまり個人対個人でお金の貸し借りをすること全般を指しています。
個人が個人からお金を借りること自体は違法ではありません。
違法となるのは「金利を法律で決められている以上の額で設定した場合」です。
個人間融資でお金を借りるのは危ない!
今、巷では「個人でお金貸します」=「業者じゃないからブラックの人でもお金を借りることができますよ」といった怪しげな勧誘をしている人がいます。
「個人融資 掲示板」などのキーワードで検索すると、そりゃもうワンサカ出てきます。
ここで断言します。
ただの善意で、「少額なら無審査で貸しますよ、ブラックでも良いですよ、生活大変ですよね」なんて気持ちでやっている人は100%いません。
そんなボランティア精神豊富な人なら怪しげな掲示板などに書かないで、もっと堂々とやります。

何故そう言い切れるのかと言いますと、
「出資法」「利息制限法」という2つの法律が関係しています。
出資法では…個人間融資の場合は年109.5%以上の利息は違反。
利息制限法では…10万円未満の場合、年2割以上は違反。
出資法の範囲内で10万円を貸した場合は、毎月の利息は781円となります。
利息制限法の範囲内では1,674円です。
1万円なら、78円か167円です。
10万円を10人に貸しても1か月で7810円か1万6,740円しか増えません。

だったらコンビニでアルバイトでもした方がよっぽど稼げますよね。
しかも貯金が100万円以上あって、それの全てを貸してしまったとしても自分の生活はキープできるだけの資金力が必要になります。
だったら株でもやった方が良いですよね。全くの赤の他人にお金を貸すよりはよほど楽です。
つまり、資金力も調査力もノウハウもほとんどない素人が、きちんと法律を守った上でやるメリットなんて100%ないのです。
法律なんか守る気ゼロで、1日3割・10日5割などの超高額金利で貸し付けない限り、個人融資のメリットなんてありません。
絶対に借りてはいけません!それくらいならお父さんに思いきり殴られて怒られて、その上でお金を借りる方がよっぽどマシですよ。
ところで皆さん、ここが気になっていませんか?
利息制限法は年利120%まではOKと言っているけど、出資法は年109.5%までって言っている。この違いは何?
端的に言ってしまえば「民事」と「刑事」の違いです。
出資法に違反していても、個人が直接訴えて裁判を起こすということは出来ません。なので、警察に相談して逮捕されれば「出資法違反」の罪で問われることになります。

利息制限法は民事なので、個人で裁判を起こすことが出来ます。
例えば年130%でお金を貸しつけている男Aがいるとします。
BさんがAさんを訴えようとした場合2つの方法が取れます。
警察に相談して捜査してもらって逮捕してもらい、「出資法違反」の罪が認められれば金利は年109.5%に下がりますし、今まで130%で返済していた分の差20.5%分は返金されます。
ただし相当時間がかかります。
まず警察が動いてくれるまでにも時間がかかりますし、警察は基本的に確証に近い証拠がないと逮捕しないので、それを掴むまでにも時間がかかります。
さらには逆恨みされる可能性もなくはないです。個人間融資に関する判例で、1発で実刑となる例は少ないようです(執行猶予が付くことがほとんど)ので、すぐに釈放されてくる怖さがちょっとありますね。

次に弁護士などに相談し民事裁判を起こしてもらう場合は、比較的に時間は短縮できます。民事の場合は「和解」という結末を迎えることも多いのです。
刑事的処罰を与えるわけではなく、当人同士が平和的に納得してくれることを目的とするので、例えば「利息制限法に則って、120%まで下げるってことでどうでしょう?」という提案があり、あなたがそれをOKすれば終わります。
その分帰ってくる差額は10%分ということになりますが…。
カンタンに言えば、お巡りさんに頼む方が時間はかかるけれど、帰ってくるお金も多いですし返済も楽になりますし、何より相手の再犯防止にも繋がります。
自分で裁判起こす方が時間は短く終わるし、お互いの譲歩点を見つけ合って解決する方法もあるので、逆恨みの心配は少ないですが、帰ってくる額は少なくなってしまいます。
もしここまでお読みくださった方がいらしたらお分かりいただけたかと思いますが「怪しげな個人融資のお誘いでお金を借りるのは、実は何よりも面倒くさい」ということです。
個人と個人の借金のやり取りの場合、「何か問題が起きた場合、第三者に間に入ってもらわないといけない」のです。
これが企業対個人なら、企業側がきちんと法律を理解し、それに反しない範囲をちゃんと弁えていますし、問題が起きた場合も企業の方がちゃんと段取りをつけてくれます。(大手企業なら顧問弁護士がいるはずなので、対応が早いというのもメリットの一つですね)。
「きちんとする」ということは一見面倒くさいかもしれませんが、実は一番楽な方法なのです。
特に誰かからお金を借りるということは、そのこと自体がもう面倒くさいものですから、出来るだけシンプルかつ明瞭に行うべきなのです。
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