最初に、現金化業者のサイトには必ず還元率が書いていますが、ほとんどの業者が嘘です。
電話フリーダイヤルに還元率を聞いてみると本当の振込額を教えてくれるところはわずかで、ほとんどがカード決済をしてみないとわからないと答える業者ばかりです。
業界最高還元率90%以上を謳っておりながら、意味不明の消費税やら決済手数料やら○○手数料と称して、結局は70%前後しか還元されません。
そうなんです！還元率・換金率98%の現金化業者などは有り得ません！！
それは、業者はカード決済システムを利用する際は、必ずカード決済手数料5～10%をクレジットカード決済代行会社に取られてしまうため、95%以上の還元率・換金率は営業する上で不可能です。
大体の業者の実際の還元率・換金率は、決済金額の65～75%です。
ごくわずかですが、80～85%の還元率・換金率のクレジットカード現金化業者・ショッピング枠現金化業者も存在します。

いくつか業者を実際に利用するとわかるのですが、同じ会社が複数のサイトを運営してることも多いです。
違うサイトに電話しても同じ人物が電話に出ることもよくあります。
したがって、違うサイトでも条件は、同じかほぼ似ております。

また、「Yahoo!知恵袋」、「教えてgoo」、「OKWave」、「2ちゃんねる」、「NAVERまとめ」等のウェブサイトに書き込まれている情報もほとんどが自作自演でした。

業者を選ぶ際に注意したい点は、こちらに振り込まれる金額を初めに申し込む段階で誤魔化さずにしっかりと提示してくれる業者を最低基準にしましょう。
高還元率の業者は還元率に自信をもってますので、そこを隠すわけないのです。

ただし、最近申し込み前には手数料のことは話さず、申し込み後に手数料の説明をしてくる悪徳業者がおります。
その際は、「もう申し込みしちゃったから・・・」と泣き寝入りはせずに、その時点できっぱりと断った方がいいでしょう。

逆にやめたほうがいい業者は、こちらが問い合わせしても曖昧な返答しかせず、
「今の時期ですと商品が・・・・」
「カードによって手数料が・・・」
など色々と理由をつけ、こちらの「できるだけ早く手元に欲しい」という弱みに付け込んで還元率を下げようとしてきます。
こういった業者は１％でも高い還元率を求める側としては避けたい業者になります。

これだけでも利用したい業者はかなり絞られます。
また、カードのブランドによって還元率・換金率が変動する業者もおすすめできません。
特に注意していただきたいのが、JCBカードの還元率・換金率が10%低くなるところも多いこと。
カードブランドによって還元率に変動のない優良な業者とは振込金額にかなりの差が出てきます。
振込額を事前に確認してから、利用することがクレジットカード現金化業者を賢いび方なのです。

クレジットカード現金化業者には、インターネットサイト型と店舗型といった2種類の営業パターンがあります。

今回は、従来からある店舗型のクレジットカード現金化業者について説明をします。店舗型の場合は、買取方式と呼ばれるクレジットカード現金化の方法をとっています。金券やブランド物の商品などを買取って、その買取った代金を振り込んでくれるといったような形です。ですので、自分でクレジットカードを使用して商品を購入しておく必要があります。

そこで、プロの鑑定士が店舗内にいるわけではないので、手数料の差し引きが多いといった傾向にもあります。外注として、プロの鑑定士に査定をお願いしているので、その分の手数料は差し引かれる形になるでしょう。
買取る商品に関しましても、金券や新幹線の回数券、またはブランド物の商品を買取る形になっているのですが、何でも良いといったわけではありません。新幹線の回数券においては、利用者数の多い駅間のものじゃない場合は、買取りを拒否される傾向にあります。つまり、クレジットカード現金化をしてもらえないといったことになるでしょう。

また、ブランド物の商品に関しましても一緒です。ブランド会社や商品によっては、査定が下がってしまう傾向にあります。買取方式にも良い面はあります。買取方式の場合は従来の店舗型なので、申し込みをする際にも、買取ってもらう際にも、店員の表情を確認して取引をするといった形です。インターネットサイト型の場合は、店員の表情を確認しながら話し合いをするといったことはおこなっていません。そういった状況からインターネットには信頼を置けないといった方の場合は、店舗型のクレジットカード現金化業者を利用したほうが良いのかも知れません。
それから、査定額が低すぎる場合は、その場で利用しない旨を伝えられますし、すぐさま退店することも可能です。

逆にインターネットサイト型の場合は、商品を購入して確定してしまった場合には、取り消しは厳しいものとなっていますのでご注意ください。
それから、店舗型の場合は県庁所在地や大きな街にしかないといった傾向にあります。大都市などは、電車やバスが人々の移動手段となっているので、そこまで大変ではありませんが、地方の場合は自家用車で移動するため、駐車場の確保に困る場合もあります。

インターネット環境があるスマートフォンやパソコンをお持ちの方は、インターネットサイト型のクレジットカード現金化業者を頼られたほうが便利でしょう。また、インターネットサイト型の場合は、さまざまな違った方法やサービスを各社でおこなっていますので、店舗型では難しい高額換金も可能となっています。

日本のクレジットカードは今から50年以上前からあり、今後もなくなる可能性はありません。世の中に定着したサービスはそれに代わる画期的なモノが登場するまでは利用され続けるのです。「クレジットカードの代わりになるもの」と考えますと誰もが「お金」という言葉に行き着くと思います。クレジットカードはそもそもお金の代用品として利用できる後払い方式のカードなのです。お金のように使えるクレジットカードですが、クレジットカードの代わりに使えるモノなんて誰も想像すらできません。したがってクレジットカードはなくならない存在なのです。

クレジットカード現金化は不滅

50年前からはじまったクレジットカードの歴史ですがその裏ではクレジットカード現金化の歴史も生まれていました。クレジットカードは買い物をするためのモノであり、お金を支払う代わりに利用するものです。お金がない人が金策の方法としてクレジットカードで買い物をし、その商品を換金するのが現在のクレジットカード現金化の起源となっています。クレジットカード現金化を自分で行う方は今でもこの方法を行うこともあるくらいです。しかし、クレジットカードの利用規約では換金目的の使用を禁じる項目がありそれは今も昔も変わることはありません。インターネット上では今でも数百社の現金化サイトが営業しており、総量規制の影響を受けて消費者金融からお金を借りることができなくなった専業主婦の方や無職の方ですぐに資金調達できる方法として人気が衰えることのない定着したサービスといえます。最近ではニュースや報道で取り上げられることはありませんが、新しい金融サービスとして「クレジットカード現金化」のカテゴリーがあってもいいくらい当たり前となったサービスです。

クレジットカード現金化会社の種類には、インターネット型と店舗型があります。

インターネットサイト型の現金化会社の場合は、通信販売事業として「キャッシュバック方式」を主に採用し、営業しているところが多いです。そして、店舗型の場合は買取り方式でのクレジットカード現金化をおこなっているところが多いです。

今回は、このキャッシュバック方式に関して、どのような流れでクレジットカード現金化をするものなのかを説明します。

みなさんの中には、通信販売のテレビ番組などで、「キャッシュバックキャンペーン」といった言葉を聞いたことがある人も多いのでは無いでしょうか？キャッシュバック方式は、通信販売の番組のように商品を購入したり、その商品に対する感想を投稿したり、使った結果を記入したものを送ることで、何割かのお金が返ってくるといった還元方式になっています。
インターネットサイト型のクレジットカード現金化会社では、利用者様に対して、まずはクレジットカード情報を聞きます。そして、クレジットカードを使用して、必要な現金に対しての商品を購入していただく形になります。その見返りに現金を返金するといったものだと考えておいてください。
現金が振り込まれた後には、購入した商品をお送りいたしますので、受け取るようにしてください。これが、大まかな、インターネットサイト型のクレジットカード現金化の流れとなっています。

インターネットサイト型の現金化会社の良いところは、インターネットがあれば利用が可能といったところです。パソコンやスマートフォンなどの端末、それからクレジットカードが手元にあれば、来店する必要もありません。家にいながら、または、外に出かけていてもクレジットカード現金化会社の利用が可能です。

このように、来店する必要の無いインターネットサイト型のクレジットカード現金化会社ですが、利用する際には、ひとつだけ注意して欲しい点があります。それは、お客様自身でショッピング枠の残高をあらかじめ確認しておいて欲しいのです。実際に、ショッピング枠の残高不足で、オンライン決済ができなかったという場合があります。「まだ、この程度使えたはず。」と勘違いをしていて、商品の購入ができなかったといった場合には、現金を振り込むことができません。
急ぐ気持ちも分かるのですが、ショッピング枠の残高だけは必ず確認をしてから、利用するようにしてください。

他にも何か心配なことがありましたら、クレジットカード現金化会社のほうに、気軽に連絡をすると良いでしょう。