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クレジットカード

無職の方が審査に通過するコツ

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無職の方が審査に通過するコツ

無職の方がクレジットカード審査通過率を上げるための注意点を解説します。

「無職」と申告しないようにする

クレジットカード審査では申込者の返済能力と信用力を審査基準にするため、無職や失業中の方も「無職」と記入せず「再就職活動中」「自営業」「個人事業主」と申請することで審査に通りやすくなります。

ただし、収入がないのにアルバイトと申告するなど、嘘の申告(虚偽申し込み)をするとカード会社にバレて信用力を失い、審査に落ちる可能性が高くなります。

今後働くつもりがない、いわゆる「ニート」と呼ばれる方は収入が期待できないため審査に通る可能性が低いです。何かしらの収入を得ている、もしくは得る意思があることがカード会社に伝わらない限り、クレジットカードが発行されることはありません。

学生は審査通過できる

大学や専門学校に通っている学生であれば問題なく審査通過できます。学生という身分は、クレジットカードの審査で評価されやすく、収入がなくても審査に通ります。楽天カードアカデミーやJALカードnavi、学生専用ライフカードや三井住友VISAデビュープラスカード(学生)などの学生カードは更に審査で有利になります。

派遣会社に登録する

派遣会社に登録すればカード申込時「勤務先」を選択でき、見込み年収があるため審査通過率が高くなります。

派遣会社は一般的な会社に入社するときとは違い、面接だけで簡単に所属できます。働き始める日をこちらの都合で決めることも可能で、転職活動中を続けつつクレジットカードを手に入れることができます。

離職から間もない場合は以前の年収を記入する

前年まで働いていて最近無職になった方(失業者)は、前年度の年収を申告します。失業から1年以内であれば、前年度の年収を申込書(年収欄)に記入しましょう。

審査の際、所得証明書を求められた場合は前年度のものを提出します。所得証明書の年収と申込書に記載した年収に違いがあっても、審査で問題視されません。

実家に住んでいる場合は世帯主の年収を記入する

実家に住んでいて、世帯主や家族に十分な収入があれば、申込書に世帯主の年収を記入することで審査に通る可能性が高まります。クレジットカード会社は、申し込み者だけではなく家族もカードの支払いに協力していると判断します。

楽天カードやファミマTカードなど、申込書に世帯主の年収を記入するクレジットカードであれば、世帯主の収入次第で無職の方でも審査に通ります。

ショッピング枠は低く、キャッシング枠はなしで申請する

「ショッピング枠」とは、クレジットカードのショッピング(買い物)支払いに使える額のことで、設定額以上のカード利用はできません。

「キャッシング枠」とは、クレジットカードを使ってカード会社からお金を借りる機能の利用限度額です。ショッピング枠同様に、キャッシング枠以上のお金を借りることはできません。

クレジットカードを申し込む際、ショッピング枠とキャッシング枠をいくらに設定するかを必ず確認されます。その際、ショッピング枠は極力低く設定し、キャッシング枠なしで申し込むことで、審査の通過率が上がります。

無職の方がクレジットカードを申し込んだ場合、ショッピング枠が5~10万円程度のカードを発行される、いわゆる「温情発行(簡易発行)」でカードが発行されます。発行されてすぐにクレジットカードをたくさん使いたくても限度額が低いため利用できません。きちんと返済を重ね、コンスタントに利用を続けていけば、いずれショッピング枠は増枠されます。

年金受給者であれば審査に通る

無職でも年金受給者であればクレジットカードの審査に通ります。年金受給者は定期収入があるとみなされ、返済能力があるからです。

しかし、年金受給者で今までクレジットカードを一度も作ったことがない方は、クレヒスが残っていないので信用力を証明できず、審査に通らない可能性があります。そのため、少しでも審査通過率を上げるためにも、まずは審査が甘いクレジットカードを申し込んでクレジットヒストリーを積み上げましょう。

固定電話と携帯電話の電話番号を記入する

カード利用者がもし返済延滞した場合、電話番号が複数あるとカード会社は連絡を取りやすいため、連絡先が多いほど審査に有利になります。申込書に連絡先を記入する際、自身の携帯電話番号のほかにも、固定電話番号や実家の電話番号など、連絡が可能な番号を全て記入しましょう。

また、審査ではカード会社から本人確認の電話がかかってくることがあります。電話に出られなかった場合そこで審査がストップするため、スムーズに審査を進めるためにもできる限り多くの電話番号を記入しましょう。

本人確認書類には運転免許証を使う

クレジットカードの申し込みでは、必ず運転免許証やパスポート、保険証など本人確認書類(身分証明書)の提出を求められます。提出する書類は運転免許証が望ましいと言われています。

運転免許証の規格は全国で統一されていて番号が変わらず、手書きではなく印刷された書類であることから偽造の可能性が低いからです。

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